loading
FLOW 開業までの流れ

FLOW開業までの流れ

ドクターサポートで行っている医院開業の流れは、初めて相談に受けてから、通常以下の順番でお話をさせて頂いております。また、ドクターによって途中まで決まっている場合や他社のコンサル等にお話をされている場合は、内容や順序に変更はございます。ドクター一人一人の事情や状況に合わせたオーダーメイドの支援を行っております。

  1. 現状把握
  2. 開業地の検討
  3. 事業計画
  4. 不動産契約
  5. 設計・施工
  6. 機器・備品選定
  7. 社労士・税理士
  8. スタッフ募集
  9. 研修・申請

項目をクリックすると該当箇所まで自動スクロールします。

1.現状把握

福岡都市圏の開業事情

福岡都市圏の開業事情

全国的に一般診療所は近年増加し続け、福岡都市圏においても診療科によっては、すでに飽和状態に近い状況となっています。数年前までは、近所に今まで無かった診療科が開院すると、開院当初から大勢の患者さんが押し寄せ、あっという間に繁盛医院になったという事例も多々ありましたが、最近はほとんど見かけません。
本来、開業候補地の第一条件として「競合のない所」がベストと言えるのですが、これだけ診療所が増え、地価も上がり、好立地は商業集積で埋まってしまうと、優良物件はますます入手困難な状況となってきています。

 

さらに追い打ちを掛ける様に、外来医療の偏在是正に向けた動きも始まり、厚生労働省は「外来医療に係る医療提供体制の確保に関するガイドライン」を制定し、2020年4月より「外来医師多数区域」での新規開業希望者に対して夜間・休日の初期救急医療、在宅医療、公衆衛生(産業医、学校医、予防接種)など地域で不足する外来医療機能を担うよう求めるとし, 拒否する場合は協議の場への出席や合意しない理由についての文書提出を要請するとしています。
※外来医師多数区域(福岡市、糸島市、朝倉地区、久留米地区、八女筑後地区、飯塚地区、直方鞍手地区、田川地区、北九州地区)
いきなり厳しい話で恐縮ですが、一旦は心に留めておいてください。

2.開業地の検討

開業地検討

開業地検討

現在の勤務先の患者さんが開業後に来てくれる場所を選ぶのか、出身地や土地勘のある場所か、この先ずっと通うのでなるべく自宅から近い場所か等、エリア選択の手がかりは色々あるかと思います。
しかし、賃貸条件が安くて、視認性が良く、敷地が広くて駐車台数が多く、接続道路から出入りし易くて等々の条件を全て満たす場所を探そうと思うと…、残念ながらそのような物件は存在しません。
選択に迷ったら必ず「患者数が一番多く見込める物件」という視点に戻ってください。
また、医院の成長性を考えると新患が来続けることが重要です。現在の街の状況だけでなく将来の予測含め、都市計画等で新しい道路や計画状況は要チェックかと思います。

 

私どもの物件リストには計画中の案件が載っていますが、本来はそれぞれの先生の診療科に合わせてエリアを想定し、その地域で可能な物件をご提案しております。
また、どうしてもここで開業したいというピンポイントの場所がありましたら、たとえ田畑や空き地でも、駐車場や古い建物等があっても一度ご相談ください。
一旦そこの地主にヒアリングをし、可能性があれば賃貸事業の提案を持ちかけ直接交渉で進めていくことも可能です。(当社の今まで多くの開業物件はこの方法です。)

物件の種類

物件の種類

不動産物件としては、「購入」か「賃貸」の二種類です。

  1. 1. 購入型医院開業
    1. 土地を購入して診療所の建築
    2. 既存医院や店舗等の土地・建物を購入
  2. 2. 賃貸型医院開業
    1. 土地を借りて自分で建てる(事業用定期借地契約)
    2. 土地所有者に建物を建築してもらう(定期建物賃貸借契約)
    3. 既存のビルや空き店舗を借りて、内装や改装を行う(テナント賃貸借契約)
    4. 既存医院の建物を賃貸

この延長として、医療機関が集まった「医療/クリニックモール」や「医療/クリニックビル」が展開していきます。土地の利用目的やビル・店舗の使用目的がはっきりとしている為に、効率良く準備出来ることが、大きな特徴です。

3.事業計画

診療圏調査

診療圏調査

最近では、不動産や住宅会社、金融機関やリース会社、医療系コンサル等多くの所が診療圏ソフトを導入し、対象地の診療圏調査をしてくれます。
ただし診療圏ソフトの仕組みは、厚生労働省が毎年行っている「患者調査」に基づき人口10万人に対して発生した疾病件数を、ソフト上で想定したエリア内の人口に置き換えただけの「比率」ですので、あくまでも疾病が発生する可能性という事になります。
エリア内の地域性によっても大きく左右されますので参考程度に捉えて下さい。
間違ってもそのままの実数値を鵜呑みにして、事業計画に組み込んではいけません。

事業計画

事業計画

事業計画は、患者数を想定し、初期投資や経常支出の詳細を入力することにより、損益予測や資金繰り予測をはじき出し、候補地における事業の採算性を検討するのに必要です。
その時設定する項目毎に、例えば人件費で看護師が何人必要で…、経常支出の項目が…保守料は…と、より詳細に書き出すことにより医院経営の概要が把握できるのではないかと思います。ただしその時点で確実なのは支出のみです。
一旦作成した収支は、最終手残りを確認しながら、逆算で経費関係を何度も繰り返し見直していくと良いでしょう。
最終的に収支バランスが取れた時点で、収入も支出もそれぞれが<目標値>となります。
私どもは、近隣の診療所の患者数実態調査や、エリア内の看護師の給与相場、診療所の科目別・規模別の光熱費や経費の実データ等様々な情報により事業計画づくりのお手伝いを行ないます。

資金調達

資金調達

不動産の決定・契約の前に金融機関からの融資の内諾確認が必要です。
融資の申し込みは現在お付き合いのある銀行でも照会が早いので良いのですが、複数銀行に声を掛け、融資条件(金利・保証人の有無)を比較するのが良いかと思います。
まず事前申込時に資力調査票の記入を求められ、担保確認や所得証明、履歴書・経歴書、診療圏調査や事業計画を添付しますが、実は本人の人柄や熱意を銀行担当者は見ています。
自己資金の有無に関しては、開業の計画性という観点から多少必要ですが、最終申込時には必要資金の全額借り入れで申し込んで良いかと思います。自己資金はご自宅の備えとして取置き、開業という新たなリスクに対しては事業用資金ということで分けて考えた方が良いでしょう。また同時に団体信用保険の加入は別の保険加入がない限り必要です。
申込額によって金融機関の審査期間も異なりますが、総額5,000万円以内であれば、書類の提出後、1~2週間程度で回答(内諾の有無)は得られると思います。

退職の打診

退職の話をするタイミングは非常に難しいものです。
開業地が勤務先から離れた所になる場合でも、円満退職が一番です。
開業を思い立った時点で早めに先輩や上司へ相談しおよその開業時期を想定しておき、不動産物件や融資等の条件が確定した後、勤務先の規定や医局人事のタイミングにあわせ申し出るのが良いでしょう。退職予定のおよそ半年〜1年位前で良いかと思います。
万が一の引き止めや説得、反対が予測される場合には、物件の契約締結後や、金銭支払後の既成事実により避けられる場合もあります。(あまり好ましい事ではありませんが…)

4.不動産契約

不動産契約の注意点

これまで時間をかけて十分に調査したはずの物件でも、検討中に運悪くすぐ近くで同じ診療科目のドクターが開業準備を始めたという事もたまにある話です。
場所が決まったら交渉中でも、知人・友人や医療機器業者、薬業者、建築業者、不動産等に名前は伏せて診療科目だけでもリークするのがお互いの為です。
最終契約の直前に、今一度周辺の動きを確認した上で、安心して契約締結です。
医師会に入会を希望されている場合は契約後、組長、区長への挨拶も行います。
また契約後は直ちに看板等を揚げ、周知することにより予告看板にもなります。

不動産契約

不動産契約

売買

通常は不動産の仲介業者がいるので、契約時に重要事項説明で詳細な内容を説明してくれます。どのような売買契約であっても、「境界立会書」は必ず受領してください。
また、土地では土壌汚染や埋蔵物調査の確認、建物ではアスベスト使用の有無や建物の耐震関連などに時間を要しますので、決済(残金の支払いと登記手続き)時期は余裕を持って設定してください。

事業用定期借地

事業用借地の場合は公正証書の作成が一般的です。公証役場にて書類を作成してもらい、契約を締結するものです。
他人の土地の上に、自分名義の建物を建築する訳ですから、銀行からお金を借りた場合は「抵当権設定」が要求されます。その内容が契約書に記入されているか確認が必要です。契約期間満了後は建物を壊して、更地にして返却となります。

定期建物賃貸借契約

賃貸契約期間が長いので、万一の時を考えた中途解約時の条項に注意が必要です。
違約金はどのくらいか、誰かに契約を引き継いでもらえるのか、貸主の承諾があれば契約を譲渡出来るのか、ドクターの年齢や投資金額を加味しながら内容を決定してください。

テナント契約

原状回復の内容と中途解約の条項の2点がやはり注意点になります。また、テナント契約の場合は、契約後内装工事に着手する事になりますので、賃料の発生時期を開業時にして頂けるかお願いするのも一案だと思います。

5.設計・施工

設計事務所の選定

設計事務所の選定

先生のイメージを、建築・デザインの専門知識をもとに翻訳して図面やデザインにまとめ、コストも念頭にいれてくれる方がベストな選択になると思います。
そのためには、同じ診療科の医院建築の経験があり、患者さんやスタッフ動線の配慮、特殊設備の知識、医療器械設置の知識を持っている方が適しています。
中には自分の感性の押し売りで、自分が造りたいイメージに固執する方もおられます。
複数お会いして今までの作品例を見せてもらい、話をよく聞いて理解できる人、自分の感性に合った人、信頼できる人を選択してください。

施工会社の決定

近隣挨拶

物件の持込み業者や建貸で躯体を地主が建てる場合、また建築条件付土地等の特別な事情がない限り、設計事務所の紹介や工事(施工)実績で選定するのが良いかと思います。
2〜3社で相見積の上、事業計画や設計士のアドバイス等を参考にしながら決定します。
施工業者によっては、受注する為に価格を下げすぎ、アフターメンテナンスが行き届かない業者も多々ありますので、契約する前に風評含め十分な調査を行います。
建築は建物引渡して終わりではなく、建物は常に劣化し、修理やメンテナンスと長い付き合いになりますので、価格だけでなく信用のできる業者を選択します。

近隣挨拶

着工の準備が終わった頃を見計らい、医師会に入る、入らないに関わらず近隣医療機関への挨拶回りは原則として行います。
回る順番としては、まずは医師会窓口から指定された区長や組長のところへ行き、その後近隣の同じ標榜科、次にそれ以外の先生のところを回ります。先方の立場から見た場合は、競合医療機関になる訳ですから、皆が快い対応をしてくれるとは限りません。しかし、ここでは紹介や連携を取ることもありますから、手土産を持って伺いましょう。

工事について

工事について

工事が始まると定例の工程会議が開催され、工程の後半は毎週現場に立合う必要が出てきます。打合せは設計士と現場監督を中心に行い、現場の職人に直接指示する事はできるだけ避けましょう。
また工事途中の追加や変更により工事金額にも差異が出てきますので、途中金額の増減を必ず報告してもらうよう依頼します。サービス工事なのか有料なのかを都度確認です。
工程会議にはできるだけ医療機器業者にも出席してもらい、機器設置の事前設備工事の詳細や精密機械等の搬入の段取り等の打合せを直接行ってもらいます。
引渡時には、官公庁検査の完了証をはじめとして、引渡証明書、各種器具の取扱い説明書・保証書等を受領します。

工事の前半で上棟式の時に餅まきをするケースもあります。
2〜3日前までに現地から半径500m前後の区域に手配りで簡易チラシを撒き、夕方4時頃に設定します。近所の方が結構集まりますので、良い予告宣伝となります。

6.機器・備品選定

医療器械の選定

医療器械の選定

平面プランを行う段階から医療器械の選定を行うこともありますが、医療器械によっては納品に時間がかかる物もございますので、選定の最終段階になってきます。プランニングの合間に、ショールームへ行ったり、デモ機を使ったりして検討した上で決定をしてください。
全てを最新の機種で揃えることは、事業計画上で無理があったりしますので、優先順位を考えたり、ショールームの展示品や中古器械の検討もして良いかも知れません。
支払は現金、銀行融資後そしてリースを利用する方法の3つからの選択になります。
どの支払方法を取るかは、それぞれメリット・デメリットがありますので、担当者と相談しながら選択してください。
医院開業の2ヶ月程前には薬局や医薬品卸さんと医薬品や消耗品等の打合せを行います。納入条件や配送体制については確認が必要です。
レセコンや電子カルテの導入で、データ入力の準備もありますから、時間の余裕は必要です。

備品の選定

まず、平面図に基づき部屋毎に棚や机、器具や家電製品等を想定しながら備品リストを作成するのが良いでしょう。それに基づき個別に予算を入れ、総額が事業予算に合うのかチェックします。全て業務用や医療用で選択するとすごい金額になってきます。
最近では通販や、イケア、ニトリ等で投資を抑える場合も多いですが、質的な検討も含めメリハリをつけるのが良いと思います。一度開業すると20年以上続けることを前提に、途中買い替えをしなくて良い物には、それなりに上質なものを選んでください。
ちなみに開業準備で一番厄介なのは、通販家具の組み立てです。組み立て料や送料を付加すると、結構高いものになってしまいます。

7.社会保険労務士・税理士

社会保険労務士

スタッフ(看護師と医療事務)の募集・採用をする為に、「給与規定」や「就業規則」を検討します。
書籍やインターネットである程度の内容は理解出来るかも知れませんが、やはり人事・労務の専門家である「社会保険労務士」に依頼する方が良いと思います。
実際に医院開業の経験のある社会保険労務士に相談されることをお勧めします。
雇用や就業、賃金等の問題で、開業後も相談できる存在が必要です。そんな時に頼りになるのが社会保険労務士さんですので、何人かの社会保険労務士の方とお会いした上で、フィーリングの合う方を選ばれるのが良いと思います。
診療時間や休日を決めた上で、社会保険労務士と給与(基本給や職能給、交通費や時給等)を決めていきます。
諸規定としては、特殊な内容でなく一般的な規定を制定し、賃金等も多少の幅を持たせた上で決定し、採用したスタッフの条件に合わせた内容に修正していきます。

税理士の選定

知合いに税理士の方がいない限り、複数の税理士さんにお会いすることお勧めします。
開業時からの費用発生で、開業前の相談では費用はかかりませんので、計画時点から相談されて良いかと思います。ちなみに福岡市内ではどこの事務所も料金はほぼ同じです。
開業を決めた頃より何の領収書でも全て取っておき、税理士さんが決まってから必要経費になるものとならないものをチェックしてもらいます。(初年度経費で落ちます)
また、社会保険労務士さんと一緒に、医院開業までに必要な項目を共有する事も大切で、スタッフへの給料計算と給与明細書の作成を誰がするかは、必ず確認をしてください。

8.スタッフ募集

印刷物

募集を始める前までに医院の正式名称を決める必要があります。同時にロゴマークを検討される時は、コンサルや設計士、印刷会社がサービスで作ってくれる場合もありますが、デザイナーや専門の方に依頼する場合は、デザイン料が必要です。
また、住所(住居表示)の確認と電話番号やFAXは早目にわかると便利です。
住居表示は建築確認申請書があれば工事途中でも即日交付されます。
電話番号の申請は住居表示がないと受け付けできませんので早めの交付をお勧めします。
ちなみに医院名称を決定するにあたり、事前に保健所で名称候補の確認をしておく必要があります。例えば地名はその地域の総称だから不可だとか、判断の基準が窓口担当者によって微妙です。標榜科目に関しては明確なガイドラインがありますのでそれに従います。

職員採用

職員採用

諸規定や印刷物の準備と並行して、スタッフ募集の準備を始めます。
募集時期としては、開業時期から逆算して2ヶ月前に募集を出せると余裕を持って人選ができます。あらかじめ、面接日と面接会場を想定して募集原稿は準備します。
募集方法としては、新聞折込やアイデム等求人チラシ(1枠)等を利用します。但し、新聞の折込の利用は購読者数が減少していますので、応募が少ない場合の対処も必要です。スタッフの募集広告は開院の予告にもなりますので、多少派手にやって良いかと思います。
(福岡市の場合、開院広告は開院時の1回のみと決められています。)
応募後、書類選考の上で面接を行うことになりますが、近隣からの応募者がほとんどです。面接会場は出来るだけ近くの場所を選定し、面接日も土日に行う方が良いと思います。
また、書類選考結果や面接時の応対、最終結果の連絡等、十分な配慮が必要です。
結果は社会保険労務士さんを通じ、雇用条件の提示や採用内定書を出して、雇用契約を締結します。
私どもはこの一連の業務においても開設事務局としてお手伝いさせていただきます。

9.研修・申請

開院準備と研修

開院準備と研修

建物の完成引渡前後にスタッフを集めオリエンテーションを行います。
事前に制服や靴等の色決めや採寸をしておけば、内覧会等に間に合わせることも可能です。
開院日までは医院内の整理や準備、レセコンや器械の操作練習が主な業務です。
開業の準備が整った段階で、医院開業にあたっての研修や接遇研修を行います。
接遇は専門業者に依頼するか、また医薬品卸会社等が無料で行ってくれる事もあります。
オリエンテーションや研修の間も勤務時間なので給与の日割支給が必要です。

内覧会・見学会

基本的には、お知り合いの方々への医院開業の挨拶状や開院広告を準備していきます。
最近では、いわゆる開業パーティはほとんど見かけなくなり、「開院内覧会・見学会」という名目で、近隣の方々や知り合いの先生などを招き入れるスタイルが見られます。

各種申請

医院開業の準備の中で忘れてならないのは、各種書類の提出です。
申請のお手伝い等もいたしますが、厚生局のみ先生ご本人が出向く必要があります。

  • 保健所
  • 九州厚生局
  • 市役所又は町役場
  • 福岡県庁

お問い合わせイメージ

お気軽にお問い合わせください

観閲可能な実際の予算や図面など多彩な資料をご覧いただきながらご相談可能です。
多くの実績があるからこそ多面的なご相談、ご提示が可能です。ご相談のみでも対応いたします。お気軽にお問い合わせください。

お問い合わせ

お電話でのお問い合わせ
TEL:092-436-2900
  • WORKS 開発事例一覧 DOCTOR SUPPORT
  • 開業用土地・物件情報 DOCTOR SUPPORT
  • タカラ薬局
  • 在宅バナー

WORKS開発事例

内科

小児科

整形外科

耳鼻科

皮膚科

眼科

泌尿器科

脳神経科

透析

婦人科

PAGE TOP